マッサージ・整体・リラクゼーションサロンのトレンド(2)日本の市場動向

世界的な拡大をみせる「ウェルネス」業界は、日本でも急成長業界に。

ウェルネス=心身両面の充実に貢献する業態が勝ち残る!

前回の記事では、アメリカでフランチャイズ(FC)展開しているマッサージ・整体等のリラクゼーションサロン業態のトレンドをみてみました。今回は「日本のリラクゼーション市場」の動向を比較してみてみましょう。

マッサージ・整体等のリラクゼーションサロンを含む広義の「抗疲労・癒し」の市場は、2020年には12兆円(2007年度4.9兆円の約2.5倍)になるとみられており、現在のコンビニ市場規模である9兆円を大きく上回ると予測されている。2016年には13万6460カ所が存在しており、全国のコンビニ店舗数の約2倍の数。マッサージ・整体等のリラクゼーションサロン、ストレッチ専門店も含む「疲労回復・癒し」を目的にした店舗の数が増加している一方で、年々倒産する事業者も増えており、その過半数を個人企業が占めているという実態も。倒産している企業を従業員別に見ると、従業員5人未満の企業が全体の9割を占めており、今後も小・零細企業を中心に淘汰の流れは続くと予想されている。比べて介護給付費は2007年 6.7兆円→2020年 12.2兆円見込みの約1.8倍ですから「日本国内で数少ない成長市場である”介護”市場」に匹敵する勢いです。そのうち、マッサージ、整体、エステの徒手療法に加え、入浴、温泉、スパ、○○療法等を含む「マッサージ・整体等のリラクゼーションサロン」は、約5.8兆円(2007年度3兆円の約2倍)。「疲労測定・予防(疲労検診・カウンセリング等)」も新分野として拡大の見込みです。

 

さらに絞って、2018年の「ボディケアやリフレクソロジー(マッサージ・整体等のリラクゼーションサロン、ストレッチ専門店を含み、整骨院等の医療保険が適用できる治療院は除く)」市場規模は前年比104.1%の1,196億円。2019年は前年比102.0%の1,220億円になると予測。

 

アメリカのデータとの比較には「どこまでの業態を含むか」によって規模が分かれるので、単純比較はできませんが、両国とも「成長市場」とみていることには変わりはありません。日本での「マッサージ・整体等のリラクゼーションサロン市場」の拡大理由には、他にも大きく2つの社会背景があると思われます。

 

・女性の社会進出、共働きの増加、癒しに自己投資できる世代、年齢的に体力減退・疲労蓄積しやすい「大人世代」((若々しく、楽しい人生を謳歌したいバブル世代の40~50代)がマッサージ・整体等のリラクゼーションサロンやストレッチ専門店の利用者の主役となり、自分の健康に積極投資している

 

・進む高齢化社会(2025年に国民の4人に1人が75歳以上に)を背景に、予防医療(病気にならないように予防する)・介護予防(介護のお世話にならないように予防する)マッサージ・整体等のリラクゼーションサロンやフィットネスジム等で受けるパーソナルトレーニングなど「ウェルネス」サービスの重要性・ニーズが拡大している

 

また、マッサージ・整体等のリラクゼーションサロン、ストレッチ専門店業態を含む「ウェルネス」業界が拡大するのは、日本が抱える課題解決にもつながり、社会貢献性が高い事業といえます。

 

・社会保障の持続可能性確保に向けた「医療・介護給付費抑制」という社会的要請に対応

高齢化を背景にした医療費の拡大。平成23年度に史上最高の38兆円を突破した国民医療費は、2015年度には41.5兆円、2025年度(国民の4人に1人が75歳以上)には54兆円を超す見込み。社会保障費の拡大に対し日本の財政はもたない。医療費について、増え続ける医療費の約3割を、高血圧や糖尿病などの「生活習慣病」が占めている。公的保険外の健康サービスが充実すれば生活習慣病の医療費分を削減することができるため、国はマッサージ・整体等のリラクゼーションサロンやストレッチ専門店も含むヘルスケア産業の創出・拡大に注力している。

 

・次世代ヘルスケア産業(公的保険外の予防・健康管理サービス)の活性化

国の戦略は「予防重視」へ。生活習慣病等の慢性期医療にかかる費用を予防・疾病管理にシフトすることにより、健康寿命を伸ばし、健康で長生きできる社会を目指す。具体的には、マッサージ・整体等のリラクゼーションサロンやストレッチ専門店等による公的保険外の運動・食事指導サービス等により国民のQOL(生活の豊かさ)の向上を図り、個人の一生にかかる医療費総額を抑制することを目指し、ビジネス創出推進を後押ししている。

このように、マッサージ・整体等のリラクゼーションサロン市場が拡大すればするほど、社会問題の解決につながるという「三方よし」の産業ともいえ、日本のためにも、より拡大していく必要性があるのです。

 

まとめですが、

・日本でもマッサージ・整体等のリラクゼーションサロンやストレッチ専門店業態は、人口減少に転じた成熟市場の日本でも数少ない成長市場。女性の社会進出(女性層の増加)、高齢化の進展(高齢層の増加)、国内消費の主役であるバブル世代(体の不調をきたしやすい中高年層の増加)が市場拡大を牽引。予防医療・介護予防といった「予防」意識の高まりもプラス要因。※マッサージ・整体等のリラクゼーションサロンやストレッチ専門店を含む「リラクゼーション市場」よりもより広義の「ウェルネス市場」について、2018年のスポーツウェルネス関連国内市場規模は、前年比102.8%の9,690億3,000万円と推計。2019年に前年比102.4%の9,921億5,000万円、2020年には同104.0%の1兆322億円と拡大推移を予測。

また、日本の重要課題である「社会保障の持続可能性確保」に対し、マッサージ・整体等のリラクゼーション業態から派生、フィットネスジム等でのパーソナルトレーニング業態から派生した「ストレッチ専門店」業態は、運動習慣が必要な中高年者の生活習慣病予防に貢献するもので、マッサージ・整体等のリラクゼーションサロンやストレッチ専門店の必要性は、社会的要請としても高まり、拡大は必然。つまり「望まれて拡大」し「必要として拡大」もしている「三方よし」の業態と言えます。

※「ストレッチ専門店」市場動向、事業優位性について詳しくは記事「マッサージサロンやフィットネスジムではなく、あえて「ストレッチ専門店」を新規開業した理由」にて確認ください。

※マッサージ・整体等のリラクゼーションサロンのひとつである、ストレッチ専門店がなぜ「生活習慣病予防に貢献」するのかは、今後お伝えしていきたいと思います。

 

▼「ストレッチ専門店ストレチックス」フランチャイズ(FC)チェーン本部: ㈱バリード・ジャパン 代表 山口晃二プロフィール

新潟県新潟市出身。地元広告代理店にて求人情報誌の広告営業、東京の大手商社系コンサル会社にてフランチャイズ(FC)コンサルタントとして勤め、数々のトップセールスを記録。2005年、著書出版を機に独立起業し、フランチャイズ(FC)コンサルティング、起業コンサルティング事業を開始。米国で最も権威のあるフランチャイズ(FC)ビジネス情報誌「Franchise Times」の日本版ライセンス権を取得、(株)フランチャイズタイムズ・ジャパン代表(当時)として、アメリカのパートナー企業と連携しながら、国内海外のフランチャイズ(FC)ビジネス情報の配信・マッチング事業を手掛ける。

国内で多数のフランチャイズ(FC)本部と、フランチャイズ(FC)加盟したい企業・個人とのマッチングビジネスを手掛けるなかで、2008年に介護予防サービス事業である「リハビリデイサービス」チェーン本部構築、加盟店開発の業務を受託。当時2店舗から約4年間で+100店舗への拡大を牽引、担当役員として関与。

2014年8月、「ストレッチ専門店ストレチックス」を自社業態として新規開業。フランチャイズ(FC)チェーン本部として現在7店舗(直営5、FC2)を展開中。

【ストレッチ専門店ストレチックス】フランチャイズ(FC)加盟店を募集、資料請求受付中!

 

▼▼【追伸】2020年10月現在、当面続くコロナ禍において、経営資源(ヒト・モノ・カネ・情報)の確保が大変容易になっています。▼▼

ヒト:フィットネスクラブ等経験者人材の流動性が高まり、今までにないほど人材が集まっています!

モノ:店舗撤退物件の流通量が増えています!大家との条件交渉もしやすい状況です!

カネ:法人ならセーフティーネット貸付等の、ほぼ無利子・第三者保証不要な融資が審査条件低く利用できます!

★サラリーマン副業でも「自己資金の2~4倍程度の創業融資」も可能(要審査)です。>詳しくはこちら

※例えば、自己資金150万程度で500万円の借入ができれば、月々約6万円返済(返済期間7年として)、ストレチックスFCのサテライト店(ベッド2台)タイプで開業&管理業務代行システム(首都県店舗に限る)を利用した場合、月20~30万程度の利益が「運営管理のみ」(現場参加しない)でも得ることが可能です。(モデル収支計画より算出。諸条件によってこの限りではありません)

…この機を、もし「チャンス」とみるなら「ストレッチ専門店ストレチックス」のフランチャイズ加盟を一度ご検討ください。

>>>【ストレッチ専門店ストレチックス】フランチャイズ(FC)加盟店を募集、資料請求受付中!