ストレッチ専門店、マッサージ・整体・リラクゼーションサロンのフランチャイズ（FC)開業（起業・副業）

「ストレッチ専門店」は、マッサージ・整体等のリラクゼーションサロンや、フィットネスジムでのパーソナルトレーニングとの中間的な業態。事業詳細、ＦＣ内容は画像をクリック！

前回の記事では、アメリカでフランチャイズ（ＦＣ）展開しているマッサージ・整体等のリラクゼーションサロン業態のトレンドをみてみました。今回は「日本のリラクゼーション市場」の動向を比較してみてみましょう。

マッサージ・整体等のリラクゼーションサロンを含む広義の「抗疲労・癒し」の市場は、2020年には12兆円（2007年度4.9兆円の約2.5倍）になるとみられており、現在のコンビニ市場規模である9兆円を大きく上回ると予測されている。2016年には13万6460カ所が存在しており、全国のコンビニ店舗数の約2倍の数。マッサージ・整体等のリラクゼーションサロン、ストレッチ専門店も含む「疲労回復・癒し」を目的にした店舗の数が増加している一方で、年々倒産する事業者も増えており、その過半数を個人企業が占めているという実態も。倒産している企業を従業員別に見ると、従業員5人未満の企業が全体の9割を占めており、今後も小・零細企業を中心に淘汰の流れは続くと予想されている。比べて介護給付費は2007年 6.7兆円→2020年 12.2兆円見込みの約1.8倍ですから「日本国内で数少ない成長市場である”介護”市場」に匹敵する勢いです。そのうち、マッサージ、整体、エステの徒手療法に加え、入浴、温泉、スパ、○○療法等を含む「マッサージ・整体等のリラクゼーションサロン」は、約5.8兆円（2007年度3兆円の約２倍）。「疲労測定・予防（疲労検診・カウンセリング等）」も新分野として拡大の見込みです。

さらに絞って、2018年の「ボディケアやリフレクソロジー（マッサージ・整体等のリラクゼーションサロン、ストレッチ専門店を含み、整骨院等の医療保険が適用できる治療院は除く）」市場規模は前年比104.1％の1,196億円。2019年は前年比102.0％の1,220億円になると予測。

アメリカのデータとの比較には「どこまでの業態を含むか」によって規模が分かれるので、単純比較はできませんが、両国とも「成長市場」とみていることには変わりはありません。日本での「マッサージ・整体等のリラクゼーションサロン市場」の拡大理由には、他にも大きく２つの社会背景があると思われます。

・女性の社会進出、共働きの増加、癒しに自己投資できる世代、年齢的に体力減退・疲労蓄積しやすい「大人世代」（（若々しく、楽しい人生を謳歌したいバブル世代の４０～５０代）がマッサージ・整体等のリラクゼーションサロンやストレッチ専門店の利用者の主役となり、自分の健康に積極投資している

・進む高齢化社会（2025年に国民の４人に１人が７５歳以上に）を背景に、予防医療（病気にならないように予防する）・介護予防（介護のお世話にならないように予防する）マッサージ・整体等のリラクゼーションサロンやフィットネスジム等で受けるパーソナルトレーニングなど「ウェルネス」サービスの重要性・ニーズが拡大している

また、マッサージ・整体等のリラクゼーションサロン、ストレッチ専門店業態を含む「ウェルネス」業界が拡大するのは、日本が抱える課題解決にもつながり、社会貢献性が高い事業といえます。

・社会保障の持続可能性確保に向けた「医療・介護給付費抑制」という社会的要請に対応

高齢化を背景にした医療費の拡大。平成２３年度に史上最高の３８兆円を突破した国民医療費は、２０１５年度には４１．５兆円、２０２５年度（国民の４人に１人が７５歳以上）には５４兆円を超す見込み。社会保障費の拡大に対し日本の財政はもたない。医療費について、増え続ける医療費の約３割を、高血圧や糖尿病などの「生活習慣病」が占めている。公的保険外の健康サービスが充実すれば生活習慣病の医療費分を削減することができるため、国はマッサージ・整体等のリラクゼーションサロンやストレッチ専門店も含むヘルスケア産業の創出・拡大に注力している。

・次世代ヘルスケア産業（公的保険外の予防・健康管理サービス）の活性化

国の戦略は「予防重視」へ。生活習慣病等の慢性期医療にかかる費用を予防・疾病管理にシフトすることにより、健康寿命を伸ばし、健康で長生きできる社会を目指す。具体的には、マッサージ・整体等のリラクゼーションサロンやストレッチ専門店等による公的保険外の運動・食事指導サービス等により国民のＱＯＬ（生活の豊かさ）の向上を図り、個人の一生にかかる医療費総額を抑制することを目指し、ビジネス創出推進を後押ししている。

このように、マッサージ・整体等のリラクゼーションサロン市場が拡大すればするほど、社会問題の解決につながるという「三方よし」の産業ともいえ、日本のためにも、より拡大していく必要性があるのです。

まとめですが、

・日本でもマッサージ・整体等のリラクゼーションサロンやストレッチ専門店業態は、人口減少に転じた成熟市場の日本でも数少ない成長市場。女性の社会進出（女性層の増加）、高齢化の進展（高齢層の増加）、国内消費の主役であるバブル世代（体の不調をきたしやすい中高年層の増加）が市場拡大を牽引。予防医療・介護予防といった「予防」意識の高まりもプラス要因。※マッサージ・整体等のリラクゼーションサロンやストレッチ専門店を含む「リラクゼーション市場」よりもより広義の「ウェルネス市場」について、2018年のスポーツウェルネス関連国内市場規模は、前年比102.8％の9,690億3,000万円と推計。2019年に前年比102.4%の9,921億5,000万円、2020年には同104.0％の1兆322億円と拡大推移を予測。

また、日本の重要課題である「社会保障の持続可能性確保」に対し、マッサージ・整体等のリラクゼーション業態から派生、フィットネスジム等でのパーソナルトレーニング業態から派生した「ストレッチ専門店」業態は、運動習慣が必要な中高年者の生活習慣病予防に貢献するもので、マッサージ・整体等のリラクゼーションサロンやストレッチ専門店の必要性は、社会的要請としても高まり、拡大は必然。つまり「望まれて拡大」し「必要として拡大」もしている「三方よし」の業態と言えます。

※「ストレッチ専門店」市場動向、事業優位性について詳しくは記事「マッサージサロンやフィットネスジムではなく、あえて「ストレッチ専門店」を新規開業した理由」にて確認ください。

※マッサージ・整体等のリラクゼーションサロンのひとつである、ストレッチ専門店がなぜ「生活習慣病予防に貢献」するのかは、今後お伝えしていきたいと思います。

▼「ストレッチ専門店ストレチックス」フランチャイズ（ＦＣ）チェーン本部：　㈱バリード・ジャパン 代表　山口晃二プロフィール

新潟県新潟市出身。地元広告代理店にて求人情報誌の広告営業、東京の大手商社系コンサル会社にてフランチャイズ（ＦＣ）コンサルタントとして勤め、数々のトップセールスを記録。2005年、著書出版を機に独立起業し、フランチャイズ（ＦＣ）コンサルティング、起業コンサルティング事業を開始。米国で最も権威のあるフランチャイズ（ＦＣ）ビジネス情報誌「Franchise Times」の日本版ライセンス権を取得、（株）フランチャイズタイムズ・ジャパン代表（当時）として、アメリカのパートナー企業と連携しながら、国内海外のフランチャイズ（ＦＣ）ビジネス情報の配信・マッチング事業を手掛ける。

国内で多数のフランチャイズ（ＦＣ）本部と、フランチャイズ（ＦＣ）加盟したい企業・個人とのマッチングビジネスを手掛けるなかで、2008年に介護予防サービス事業である「リハビリデイサービス」チェーン本部構築、加盟店開発の業務を受託。当時２店舗から約４年間で＋100店舗への拡大を牽引、担当役員として関与。

2014年8月、「ストレッチ専門店ストレチックス」を自社業態として新規開業。フランチャイズ（ＦＣ）チェーン本部として現在7店舗（直営５、ＦＣ2）を展開中。地域住民のフリータイム利用はもちろん、ストレッチングの有効性を知るドクター、看護師など医療介護従事者の利用も多く「可動域（ROM：ロム）アップ」「コリ疲れ解消」に全力で貢献しています。

6ヶ月以内に2店舗出店に成功！
ストレチックスFCに加盟を決めた理由とは？

医療法人や上場企業などの経営コンサルティングを行う経営デザイン・Partners株式会社 古内社長は、6ヶ月以内に、2店舗の同時出店に成功されています。今回は、プロ経営者・古内社長に「ストレッチ専門店の魅力」「当ブランドを選んだ決め手」について赤裸々に語って頂きました。